今回は、データセンターについてです。
私がITと関わり始めた40年前は、コンピューターが非常に高価で企業や行政機関が、個別に導入するのは困難でした。
私の経験では、幾つもの役所や企業のビジネスプロセスを同じマシンで運用していました。
当時は、標準化や共通化は当たり前でした。
コンピューターメーカーの都合で、企業や役所がバラバラにコンピューターの導入を始め、システム開発と言う人月商売が横行して、経営資源の無駄遣いや技術力の低下を招きました。
その後、パッケージやオープン化最近ではDXの名の下に何でもかんでもクラウドです。
グーグルが日本に1000億円投資するなど、運用やその環境にスポットが当たり始めています。
ここで注意が必要なのは、データセンターの用途や安全性です。
AWSのサーバーがダウンして多くのサービスが停止し、バックアップのデータが失われたのは記憶に新しいところです。
以下、データセンターのウィキペディアの解説です。
「データセンター (英: data center）とは、各種のコンピュータ（メインフレーム、ミニコンピュータ、サーバ等）やデータ通信などの装置を設置・運用することに特化した施設の総称。
電気通信事業者の光ファイバーやメタル線などの通信回線を大量に利用するため、通常のオフィスビル等と比べて非常に多くの光ケーブル等が引き込み済となっている（また通常、複数の電気通信事業者のサービスが利用可能になっている）。このほか、大量のコンピュータからの発熱に対応するため空調設備などが強化されている。また災害時にもサービスの提供に極力支障が出ないように建物自体も耐震構造とされている。電力会社からの電源供給も複数系統（変電所が異なる系統）から同時に受けるようになっているほか、電力供給が途絶えた場合に備え大容量の蓄電池や自家発電装置等を備える。
構内で火災が発生した場合にも、中に設置されている機器を極力傷めないように、水を使う通常のスプリンクラー設備ではなく二酸化炭素 (CO2)やハロンガスによる消火設備を持つのが一般的である。
データセンター内部に設置された機器のセキュリティを守る観点から、フロアへの人の出入りは厳しく管理されており、入館には事前申請が必要な施設が多い。さらに同様のセキュリティ的観点から、データセンターの正確な所在地等をウェブサイトに記載しないなど、一般には非公開としている事業者も多い。相次ぐ顧客情報持ち出しによる情報漏洩対策の重要性からセキュリティ設備の整ったデータセンターの需要が高まっている。
近年日本国内では、関東地域での大地震のリスク、2006年8月14日首都圏停電で明らかになった大規模停電のリスクなどに対する事業継続計画 (BCP)、災害リスクの分散策として大規模データセンターの三大都市圏からの移転が注目されている。また、大規模データセンターを北海道などの冷涼地に移転することで，冷却に必要な電力の削減も見込める。」
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